社会の活力理論
あくまで仮説だが、社会の活力、あるいは雰囲気というものは、手取り収入と生活費の差額、いわゆる余剰によって決まるのではないかと考えている。余剰を生活費で除した割合があるパーセンテージを超えると、やる気がなくなるということだ。たとえば、手取り収入20万円、生活費10万円の人間は、余剰10万円となり、50%の係数を得る。退職後の生活レベルを労働時と同じと考え、2ヶ月働けば1ヶ月さぼれる計算になる。定年制を用いている会社であれば、22歳新卒で38年働ける。物価変動や金利変動を無視して考えると、係数50%であれば19年分無職生活ができることになる。平均寿命は80歳なので、60+19=79となるが、年金制度が残っていれば、ぎりぎり1年分は生活できると考えて、ちょうど良いとなる。
この係数があるパーセンテージを切ると、老後*1の不安が表面化することになる。これを防ぐために、収入を増やす方向での解決策と、支出を減らす方向での解決策がある。一般社会生活を行う上で、支出を減らすことは、人との繋がりを希薄にする可能性を高める。冠婚葬祭や祝い事に参加する際の支払額は世間の平均水準に合わせることが求められるので、支出を減らす努力をしている人にとっては、心苦しいものになる。ゆえに、不参加が増えてしまうのだった。
よって、収入を増やすよう資本家に求める運動、支出を減らすよう政治家に物価低減を求める運動が生じる。ただし、資本家の方が頭がいいので大抵通用しない。穏便な解決策としては、貨幣生活からのドロップアウトを目指すことになろう。衣食住さえ揃っていればなんとかなるし、恋愛についても世の多くの女性は幸福な恋愛生活を送っていないので*2、ヒマにかまけて技術を磨けばよいだろう。
